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研究活動

Research activities

教育学

  • 井上 大樹
    人文学部 こども発達学科
    もともとは若者の自立(広い意味で)と教育実践(高校、大学・専門学校、社
    会教育)の研究をしていました。
    実は、若者の現状は小学校あるいはそれ以前の教育の結果ともいえるのです。
    現在は、子どもの成長を長期で見通せる小学校教員・保育士の養成、地方創生で
    効果的な子ども・子育て支援について、それぞれの取り組みを「市民(主権者)
    の学び」の視点で分析する研究を主としています。
    研究概要
    (1)市民としての自己形成と青年期教育
    —小規模町村の若者自立支援の展開過程から学校内外をつなぐ学習者の生活に寄り添う「総合的」対人援助の胎動を解明。
    (2)対人援助職養成と青年期教育
    —大学FDに対する「聞きあい」のアクティヴィティの確立。
    —基礎教育保障の担い手として教育実践者の新しい資質の解明
    (3)子ども・子育て支援新制度下の次世代育成支援と地方創生
    —次世代育成の重点課題化及び社会教育実践の活性化の動向から新しい枠組み(地域臨床教育学)を創出。
    (4)子ども・子育て家庭支援の教育実践
    —こども貧困家庭に対する支援について、「ターゲット」型と「ユニバーサル」型の市民目線による行動的折り合いとして学習過程を析出、分析。
  • 大澤 真平
    人文学部 人間科学科
    子ども・若者の貧困問題、福祉と教育の連携を研究テーマにしています。家族の状況に関わらず子どもの育ちが保障されること、そして、子どもの育ちを保障するために家族の生活が支えられること、これらが両立する社会のあり方を、子どもそのものを目的として社会福祉、児童福祉、教育の観点から考えたいと思っています。
    研究概要
    日本では子どもの貧困に関する調査研究はこれまで十分になされてきませんでした。近年、子どもの貧困対策法の施行を背景に、ようやく大規模な実態調査が都道府県レベルでなされ始め、さまざまなデータが蓄積されているところです。しかし、経済的な困難のもと、個別具体的な生活と社会関係のなかで子どもがどのような経験をしているのかについては、あまり多くのことが明らかになっていません。そこで、制度や規範といった社会構造を分析し、その上で子どもの生活実態、意識、そしてライフチャンスの「選択」がどのようになされてきたのかを調査しています。また、それをソーシャルワーク実践のあり方として提示したいと考えています。
  • 釣 晴彦
    人文学部 英語英米文学科
    中央教育審議会が平成28年12月に「幼稚園、小学校、中学校、高等学校及び特別支援学校の学習指導要領等の改善及び必要な方策等について(答申)」を取りまとめられました。時代の変化や子供たちの実態、社会の要請を踏まえて、基礎的な知識及び技能、思考力、判断力、表現力、そして主体的に学習に取り組む態度の育成が重視されます。以上の観点を考察して英語教育に焦点を当てて研究をしています。
    研究概要
    学習指導要領等は、10年ごとに改訂されてきました。平成30年4月から、小学校の外国語活動、高学年から教科として位置付けられて始まりました。情報化やグローバル化という社会的変化が人間の予測を超えて加速度を増して進展しています。特にコミュニケーション能力を高めることは重要な課題になっています。近隣の小学校、中学校、高等学校の授業研究にも積極的に参加して教育現場との連携を密にして英語教育の研究を進めていきます。
  • 橋長 真紀子
    経営学部 経営学科
    社会的課題を解決する消費行動について研究しています。消費者/投資家の意思を反映した消費として倫理的消費、フェアトレード、ソーシャルファイナンス、社会的責任投資、ESG投資などがありますが、このような消費/投資に共感する人の特性について研究しています。
    研究概要
    お金の使い方は、その人の価値観を表すと言われていますが、近年は、自分が支払ったお金がどのように活用されるかまで考慮に入れ、購入する商品や投資先を考える人が増えています。自分だけが豊かになるのではなく、社会や環境も豊かにできるよう考え行動に移すことを社会的価値行動と言いますが、自分と社会の両方を豊かにすることを目的とした金融がソーシャルファイナンスです。ソーシャルファイナンスは既存の金融業界や政府を介さず、人と人のつながりを活用した資金調達の方法で、社会的課題を解決するために市民から直接資金を集め、投資や融資をする仕組みを言います。そのような社会的価値行動を取る人の特性を分析しています。